グローバルに展開するガジェットブランドの多くは、米国や欧州、中国を主戦場としているように見えます。しかし実際には、日本市場が売上や成長を大きく左右しているブランドも少なくありません。
本記事では、公開されている調査データや公式発表、報道内容をもとに、「実は日本市場への依存度がかなり高い」ことが読み取れるガジェットブランドを5社紹介します。
1. Nothing｜日本が主要市場であることを示す明確な数字
英国発のガジェットブランドNothingは、デザイン性の高いスマートフォンやオーディオ製品で知られていますが、日本市場での存在感は想像以上に大きいことが、具体的な数字から読み取れます。
Nothingの完全ワイヤレスイヤホン「Nothing ear」シリーズは、日本が米国に次ぐ世界第2位の市場となっていることが明らかにされています。これは、同社の主力カテゴリにおいて、日本がグローバル売上を大きく支えていることを意味します。
さらに、Nothing公式Webサイトへの日本からのアクセス数は150万を超え、世界で5番目に多い水準に達しています。販売実績だけでなく、ブランドへの関心度という点でも、日本が主要市場に位置づけられていることが分かります。
Source：マイナビニュース（佐野正弘）
2. Google Pixel｜世界出荷の3分の1以上を日本が占めた四半期も
GoogleのスマートフォンブランドPixelは、日本市場で極めて大きな成功を収めています。
調査会社Counterpoint Researchによると、2023年第1四半期には、Pixelの世界出荷台数のうち約34%が日本市場向けとなり、日本が米国を上回る最大の出荷国となりました。
同時期にPixelは、日本のAndroidスマートフォン市場でシェア1位を獲得し、市場全体でもAppleに次ぐ2位に浮上しています。日本市場が、Pixelのグローバル成長を支える重要なドライバーになっていることが分かります。
Source：Counterpoint Research
3. Anker｜日本法人だけで売上494億円、グループ成長の中核
充電器やモバイルバッテリーで知られるAnkerは、中国・深圳発のブランドですが、日本市場での成長が際立っています。
アンカー・ジャパン株式会社は、2023年12月期に売上高494億円（前年比41%増）を達成しました。これは日本法人として過去最高の実績であり、グループ全体の成長を支える大きな柱となっています。
Source：アンカー・ジャパン公式発表
4. SwitchBot｜売上の約6〜7割を日本市場が占める
スマートホームブランドSwitchBotを展開する企業は、香港証券取引所へのIPO申請資料において、日本市場への高い依存度を明らかにしています。
2025年1〜6月期の売上高の約67.7%が日本市場によるもので、日本は同社にとって最大かつ最重要市場です。
Source：36Kr Japan
5. Plaud｜日本は世界第2位の重要市場
AI議事録ソリューションを展開するPlaudは、世界累計150万人以上のユーザーを抱える中で、日本を世界第2位の重要市場と公式に位置づけています。
個人利用に加え、医療・法律・金融など法人分野での導入が進んでいる点も、日本市場の存在感を高めています。
Source：PLAUD株式会社 プレスリリース
なぜ日本市場は「依存度が高く」なりやすいのか
これらのブランドに共通するのは、日本市場が単なる販売先ではなく、売上・ブランド評価・成長スピードに直接影響する市場になっている点です。
日本で通用した製品や価格帯、UX設計は、そのままグローバルでも競争力を持つケースが多く、今後も日本が成長エンジンになるブランドは増えていくと考えられます。
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