Apple Watch等のウェアラブル端末、保有率は「じわじわと上昇中」との調査結果

公開日： 2020.01.20 ／最終更新日： 2025.06.18

Table of Contents

ウェアラブル端末の保有率は2.3％に

周囲でも身につける人がジワジワ増えている印象がある、Apple Watchをはじめとしたウェアラブルデバイス。その実感を裏付けるような調査結果があったので、今回ご紹介します。
それが、株式会社リサーチ・アンド・ディベロプメント（以下、R&D社）が、首都圏在住の18～79歳を対象に行った「新しい商品・サービス」に関する調査（2019年12月24日に結果発表。有効回収3000サンプル）。同調査によると、5年前から聴取を始めたウェアラブル端末の保有率は、2015年10月時点では0.6％だったのが、近年は徐々に保有率が伸長。2019年10月の調査では2.3％になりました。
なおR&D社が独自に分類した消費価値観クラスター「ポテンシャル・ニーズ・クラスター」のタイプ別に見ると、今年、保有率を伸ばしているのは、“好奇心旺盛”なクラスターＣと“こだわり派”のクラスターＤだったそうです。

ウェアラブル

ウェアラブル端末の保有意向率は横ばいで6.4％

一方で、ウェアラブル端末の保有意向率は近年微増していたものの、今年は横ばいで6.4％に。2015年時点で保有意向が高かったのは、“好奇心旺盛”なクラスターＣと、“新しく価値あるもの好き”なクラスターＡ。ただ、“好奇心旺盛”なクラスターＣは昨年まで保有意向率が増加していたものの、今年は減少。一方で、“新しく価値あるもの好き”なクラスターＡは2016年に微増しましたが、その後は横ばいとなっています。それでも全体で保有意向率が維持されているのは、“新しい価値観に共感する”クラスターＢとクラスターＤが昨年より増加したからでしょう……と同調査では結論づけています。

ウェアラブル

「トレンドセッター」がApple Watchを買うのはこれから？

R&D社の消費価値観クラスター「ポテンシャル・ニーズ・クラスター」の分類で見ると、実際にウェアラブル端末を購入しているのは、イノベーター理論に乗らない独自の価値観で新しいものに手を出す層（クラスターCとD）。一方で、「トレンドセッター」と言われる層（クラスターＡとＢ）は保有意向はあるものの、購入には至っていないという状況とのこと。
たしかに周囲を見渡しても、広く大衆向けに流行を生み出すタイプの人（インフルエンサーと言われるタイプの人）は、まだApple Watch等の購入には至っていない印象があります。芸能人や有名インスタグラマーなどでApple Watchの着用者が増えれば、この状況も変わっていくかもしれませんね。

調査概要

調査名： CORE2016(2015.10)～CORE2020(2019.10) マスター調査
調査実施会社：株式会社リサーチ・アンド・ディベロプメント
調査対象：首都圏40ｋｍ圏内在住の18～79歳男女
調査手法：訪問・郵送併用の自記入式留置調査
調査実施時期：毎年1回 10月実施
サンプル数：有効回収 3000サンプル（人口構成比に合わせて、性×年代別を割付）

調査レポートの詳細は株式会社リサーチ・アンド・ディベロプメントの公式サイトで閲覧可能です。

株式会社リサーチ・アンド・ディベロプメントについて

所在地：〒163-1424 東京都新宿区西新宿3-20-2
代表者：代表取締役社長松田武久
資本金：30,000千円
設　立：1968年1月17日
URL：https://www.rad.co.jp
事業内容：マーケティング・リサーチの企画設計、実施及びコンサルテーション
経営・マーケティング活動の評価及びコンサルテーション