街中でも身につけている人を見ることが以前より増えたスマートウォッチ。その感覚は市場調査でもしっかり証明されていました。本記事では、GfK Japan（東京：中野区）が全国の有力家電・IT取扱店の販売実績データ等をもとに発表した「2020年上半期 家電・IT市場動向」の結果をご紹介します。
ウェアラブル端末の平均価格は18%低下し25,000円
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同調査によると、ウェアラブル端末*の出荷本数は前年比40%増の120万本に。そのうち半数近くを占めるスマートウォッチが同47%増を記録し、市場をけん引していることが分かりました。なおウェアラブル端末の税抜き平均価格は前年から18%低下。25,000円となっています。この背景には「スマートウォッチにおける主要モデルの大幅な値下げや、フィットネストラッカーにおける低価格モデルの伸長が影響している」と同調査では分析がされています。
たしかにAmazonのような通販でも家電量販店でも、最近は3000円台のxiaomi mi smart band 4や、リーズナブルでシンプルな機能のフィットネストラッカー等が人気の印象。Apple Watchなどは変わらず高価なままですが、低価格帯のモデルではより競争が激しくなっていきそうです。
*搭載されているセンサーを利用して心拍や位置情報などのライフログを収集し、スマートフォン等と連携する機器および演算能力を持つ機器
国内家電小売市場の全体の動向は？
2020年上半期の家電小売市場規模は、ほぼ前年並み。新型コロナウイルスの感染拡大による外出自粛要請や家電量販店の一部休業などの影響を受け、3月および4月は前年の販売金額を下回ったとのこと。緊急事態宣言解除後は回復に転じ、特別給付金の支給が進んだ6月は前年を大きく上回りました。
製品分類別にみると、テレビの買い替え需要に支えられたAV関連製品、Windows7のサポート終了とテレワーク需要が追い風となったIT関連製品は前年の販売を上回りました。一方、スマートフォンを中心とする電話関連製品、そしてカメラ関連製品は、外出自粛要請により春の商戦期を逸した影響が大きく、前年を大幅に下回る結果となっています。
販売形態別では、外出自粛要請以降、インターネット販売の伸びが加速。家電小売市場におけるインターネット販売の金額構成比は、前年を4%ポイント程上回り、19%を超えています。
なお下半期の市場規模は、昨年の消費増税前の駆け込み需要、Windows7のサポート終了に伴う需要があった期間との比較となるため、前年を下回るものと見ている。また、2020年通年でも前年の販売をやや下回ると予想とのことです。
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「2020年上半期 家電・IT市場動向」- コロナの影響受けるも家電小売市場規模は前年並み
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