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飛行機にモバイルバッテリーを持ち込む前に確認!4月24日から新ルール適用、機内での充電も禁止に

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旅行や出張のお供として欠かせないモバイルバッテリーですが、2026年4月24日(金)から、飛行機への持ち込みルールが大きく変わります。国土交通省が国際基準の改訂を受けて新たなルールを定めたもので、知らずに空港に持ち込むと思わぬトラブルになる可能性も。スマートウォッチやガジェットの充電に使っている人は、ぜひ事前に確認しておきましょう。

なぜルールが変わるのか

国内外を問わず、航空機内でモバイルバッテリーが発煙・発火する事例が相次いでいます。これを受けて、国際民間航空機関(ICAO)がリスク低減を目的とした国際基準の緊急改訂を実施。2026年3月27日(現地時間)にICAO理事会で承認・即日適用されました。

日本でも国土交通省がこの国際基準に準拠する形で告示・通達を改正し、4月24日から新たなルールが適用されます。定期航空協会(JAL・ANA・ピーチなど国内主要航空会社が加盟)も、会員各社で統一的に対応することを発表しています。

なぜモバイルバッテリーがこれほど危険視されるのかについては、モバイルバッテリーが発火する原因は?安全に使うための注意点とはでくわしく解説しています。あわせてご覧ください。

4月24日から追加される3つの新ルール

今回の改訂で新たに追加されたのは以下の3点です。従来からあるルール(預け入れ禁止・160Wh以下・端子保護など)はそのまま維持されます。

新ルール 内容
持込み個数の制限 モバイルバッテリーは2個まで(160Wh以下に限る)
機内での充電禁止 機内電源などからモバイルバッテリーへの充電は禁止
機内での使用禁止 モバイルバッテリーから他の電子機器への充電は禁止

スマートフォンやスマートウォッチを機内でモバイルバッテリーから充電している人は特に注意が必要です。4月24日以降は、機内備え付けの電源コンセントやUSBポートをご利用ください。

なお、同じ時期にナトリウムイオン電池を搭載したモバイルバッテリーやハンディファンについても機内持ち込みが禁止されています。詳しくは国交省がナトリウムイオン電池を機内持ち込み禁止に。エレコムのモバイルバッテリー・ハンディファン9型番が対象【2026年4月】もご確認ください。

従来からのルールも改めて確認を

今回の新ルールと合わせて、以前から定められているルールも確認しておきましょう。

・預け入れ荷物(受託手荷物)に入れることは禁止。必ず機内に持ち込む
・ワット時定格量(Wh)が160Whを超えるものは持ち込み禁止
・端子に絶縁テープを貼る、ケースに入れるなど、ショートを防ぐ処置が必要
・座席上の収納棚(頭上ビン)には収納せず、座席ポケットなど手元に保管する

なお、1〜3番目および5〜6番目のルールに違反した場合、航空法により罰則が科される可能性があります。

万が一バッテリーが発火してしまった場合の対処法や日頃の防止策はリチウムイオンバッテリーが燃えたときの対処法と防止策|消費者庁・NITE・東京消防庁の公式情報を総まとめでまとめています。また、過去のリコール情報や安全な廃棄・処分方法が気になる方はモバイルバッテリーの事故・リコール・処分まで完全ガイドもあわせてご覧ください。

自分のモバイルバッテリーのWhはどう調べる?

「ワット時定格量(Wh)なんて書いてあったっけ?」と思った方も多いはずです。本体や外箱に記載がある場合もありますが、「mAh」と電圧(V)しか記載されていないケースでは、以下の計算式で求められます。

Wh = 定格容量(mAh)× 定格電圧(V)÷ 1,000

たとえば、定格容量10,000mAh・定格電圧3.7Vであれば、10,000 × 3.7 ÷ 1,000 = 37Whとなります。一般的な市販品の多くは100Wh以下に収まりますが、大容量タイプは念のため確認しておくと安心です。

国土交通省の公式Xでも告知中

まとめ:フライト前にモバイルバッテリーの準備を見直そう

4月24日からの新ルールのポイントを整理すると、「2個まで・充電されない・充電しない」の3つです。機内でスマートウォッチやスマホの充電に使う習慣がある人は、フライト前に機器をしっかり充電しておくか、機内の電源を活用するプランに切り替えておきましょう。航空会社によってはさらに厳しい独自ルールを設けている場合もあるため、搭乗前に各航空会社の案内も確認しておくと確実です。

Source:国土交通省|モバイルバッテリーの機内持ち込みの新たなルールについて

関連記事はこちら

国交省がナトリウムイオン電池を機内持ち込み禁止に。エレコムのモバイルバッテリー・ハンディファン9型番が対象【2026年4月】

リチウムイオンバッテリーが燃えたときの対処法と防止策|消費者庁・NITE・東京消防庁の公式情報を総まとめ

モバイルバッテリーの事故・リコール・処分まで完全ガイド|不安を感じたら最初に読むまとめ

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