最近では、モバイルバッテリーや加湿器、電気ストーブなど、身近な家電・ガジェットのリコール（回収・無償修理）が相次いでいます。
しかし、消費者庁によるとリコール情報を知っても実際に対応する人は3割にとどまるという調査結果も。
「動くから大丈夫」「面倒だからそのまま使おう」という油断が、重大事故につながるケースもあるのです。
ここでは、もし自分が持っている家電やガジェットがリコール対象になっていた場合に、どう対処すべきかを分かりやすく解説します。
リコールとは？
リコールとは、製品に欠陥や不具合、事故の危険があると判明した際に、メーカーが回収・修理・交換・返金などの対応を行う制度のことです。
消費者が安全に製品を使えるようにするための「予防的措置」であり、発火・感電・転倒などの事故を未然に防ぐために実施されます。
消費者庁のデータでは、平成20年〜30年の10年間で1,593件の重大事故がリコール対象製品によって発生しており、火災事故が特に多く報告されています【消費者庁資料より】。
そのまま使い続けるとどうなる？ ― リコール無視のリスク
リコール対象製品を使い続けると、以下のような重大なリスクがあります。
・発火や発煙による火災の発生
・感電・やけどなどの人身事故
・留守中の発火で住宅全焼などの二次被害
・メーカー保証や保険が適用されない場合もある
実際に、リコールから10年以上経過しても、古い電気こんろやストーブの発火事故が続いています。
「まだ使えるから」「もったいないから」と放置することが、最も危険な選択です。
リコール対象だった時の正しい対処法
もしあなたの持っている製品がリコール対象になっていたら、次の手順で行動しましょう。
① すぐに使用を中止する
少しでも異常を感じたら即停止。電源コードを抜き、再使用は避けてください。
② メーカー公式サイト・消費者庁サイトで詳細を確認
該当製品の型番や製造ロットを確認し、消費者庁リコール情報サイトやメーカーサイトで詳細をチェック。
③ メーカー・販売店に連絡する
リコールページに記載の問い合わせ窓口（電話やメール）に連絡し、交換・修理・返金の手続きを依頼します。
④ 製品を使用していそうな家族や知人にも知らせる
家族や友人が同じ製品を使っている可能性も。SNSで共有するのも有効です。
⑤ メーカーに連絡がつかない場合は消費生活センターへ
「どこに連絡すればいいか分からない」という場合は、消費者ホットライン「188（いやや）」へ電話。
最寄りの消費生活センターにつながり、対応を案内してもらえます。
リコール情報を見逃さないための習慣
リコール製品による事故を防ぐには、日頃からのチェック体制が大切です。
・消費者庁の「リコール情報メールサービス」に登録する
・購入時にメーカーの「所有者登録サービス」に登録しておく
・月に1回、消費者庁リコール情報サイトを確認する
・SNSやニュースサイトで「リコール」「発火」「注意喚起」といったワードをチェックする
リコール情報を知らなかったために事故に巻き込まれるケースも少なくありません。
「知ること」こそが最大の予防策です。
実際に起きた事故の一例
消費者庁が紹介している事例の中には、以下のようなものがあります。
・電気ストーブの内部部品が発熱し出火（リコール済み製品）
・エアコンの基板不良で火災（リコール16年後の事故）
・電動自転車バッテリーが発火（リチウムイオン電池の異常）
・電気こんろのスイッチが誤作動し火災
・食洗機のコネクタ異常で出火
いずれも「リコール対象だったのに使用を続けた」ことが共通点です。
命や財産を守るためには、日々の安全確認が欠かせません。
まとめ：気づいたら、行動する。それが命を守る第一歩
リコール対象製品を使い続けることは、「安全を運に任せる」のと同じです。
普段何気なく使っている家電やガジェットも、リコールが出ている可能性があります。
「自分の家の製品は大丈夫かな？」と思ったら、今すぐチェックを。
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