「知らないAirPodsがバッグに入っていた」──Xの投稿をきっかけに広がる“位置情報ストーキング”への注意喚起

「ヤバい、なんか私のバッグのポケットに謎にAirPodsの片方だけが入ってたんだが……」

2025年12月、X（旧Twitter）に投稿されたこの一文が、大きな波紋を呼びました。投稿者はAirPodsを持っていないにもかかわらず、バッグの中から突然AirPodsの片方が見つかったといいます。

このポストをきっかけに、AirTagやAirPodsなどのApple製デバイスを悪用したストーキング手法への注意喚起が、SNS上で一気に広まりました。

「偶然じゃなかった」引用リポストで語られる実体験

元ポストの引用リポストやリプライ欄には、決して他人事ではない体験談が次々と寄せられています。

「私これで職場のしつこい先輩から、偶然を装って待ち伏せされた。捨てていい。遠くで捨ててほしい」
「リプ欄を読んで、家を特定するために使われることに驚いた。子どもにこんなことをされたら、容易に誘拐されてしまう」

これらの声が示しているのは、位置情報デバイスの悪用が、すでに現実の被害につながっているという事実です。

なぜAirPodsやAirTagで居場所が分かってしまうのか

AirTagや一部のAirPodsは、Appleの「探す」ネットワークに対応しています。これは、世界中のiPhoneやiPadを中継点として、デバイスのおおよその位置情報を把握できる仕組みです。

本来は「鍵やバッグをなくしたときに見つける」ための便利な機能ですが、第三者の持ち物やバッグに忍ばせられた場合、意図せず行動履歴を追跡されるリスクがあります。

Apple公式が案内する「追跡されている可能性」の通知機能

こうした悪用を防ぐため、Appleは公式に迷惑な追跡を検出する仕組みを提供しています。

AirTagやAirPodsなど、自分と紐付いていないデバイスを一定時間持ち歩くと、iPhoneに以下のような通知が表示されます。

・「あなたと一緒に移動しているAirTagが見つかりました」
・「AirPodsを検出」
・「不明なアクセサリが検出されました」

これらの通知が表示された場合、そのデバイスの持ち主があなたの移動に近い位置情報を把握できている可能性があります。

トラッキング通知を有効にするための基本設定

Apple公式では、以下の設定をオンにすることが推奨されています。

・iOSを最新バージョンにアップデートする
・「設定」→「プライバシーとセキュリティ」→「位置情報サービス」をオン
・「設定」→「Bluetooth」をオン
・「設定」→「通知」→「トラッキング通知」をオン
・機内モードをオフにする

これにより、知らないAirTagやAirPodsを持ち歩いている場合に警告を受け取れるようになります。

【参考リンク】AirTag、AirPods、「探す」ネットワーク対応アクセサリ、対応しているBluetooth位置情報追跡デバイスを所持しているという通知が表示された場合の対処法 – Apple サポート (日本)

見つけた場合はどうすればいいのか

Appleは公式サポートで、以下の対応を案内しています。

・通知をタップし、サウンドを再生して場所を特定する
・バッグや衣類、車内などを自分で確認する
・AirTagの場合はNFCで情報を確認し、記録を残す
・身の危険を感じたら、公共の場所へ移動し警察へ相談する

Bluetoothや位置情報をオフにするだけでは追跡は止まりません。 必ずデバイス自体を無効化する必要があります。

これは「犯罪」になる──ストーカー規制法の改正ポイント

重要なのは、こうした行為が単なる迷惑行為ではなく、法律上の規制対象になっている点です。

警察庁の資料によると、AirTagなどの紛失防止タグを使い、相手の承諾なく位置情報を取得する行為は、ストーカー規制法の対象に追加されました。

・バッグや車に無断でタグを入れる行為
・その位置情報を取得する行為
・反復すれば「ストーカー行為罪」に該当する可能性

さらに、改正後は警察が被害申告なしでも職権で警告を出せるようになっています。

「便利なガジェット」が凶器になる前に

AirTagやAirPodsは、本来とても便利なデバイスです。しかし、使い方を誤れば、深刻な被害を生む道具にもなり得ます。

今回のXの投稿は、「まさか自分が」という油断を強く戒める出来事でした。

もし、身に覚えのないデバイスを見つけたら、「気のせいかも」と流さず、公式の手順に従って行動することが、自分や家族を守ることにつながります。

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位置情報デバイスの悪用と法改正については、以下の記事でも詳しく解説しています。

紛失防止タグも悪用禁止へ。ストーカー規制法が改正、警察が職権で警告可能に

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