Apple Watchの「ずっと周辺の音を聞いている機能」は日本で使えるのか｜ライブ早戻しとSiri Recapは年内ベータでまず英語サウンド認識はすでに日本でも動く

公開日： 2026.09.23

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Apple Watch Series 12とUltra 4に、身のまわりの音をずっと聞き続ける機能が加わります。直前の話し声を文字に起こす「ライブ早戻し」と、1日の会話を後から要約する「Siri Recap」です。

この2つについて、オーストラリアのディーキン大学でコミュニケーション論を教えるルーク・ヒームスバーゲン上級講師が、学術メディアのThe Conversationに「ick（気持ち悪い）」という率直な見出しで論考を寄せました。Appleのプライバシー対策そのものは高く評価したうえで、それでも残る引っかかりについて書いたものです。

ただ、日本の読者にはその手前で確かめておきたいことがあります。この機能、そもそも日本で使えるのでしょうか。

Appleの日本語サポートページを読むと、答えははっきりしていました。話題になっている2機能は、まだ誰も使えません。そして提供が始まっても、当面は日本語の会話が対象になりません。一方で「ずっと聞いている」機能のうち2つは、すでに日本で動いています。

Apple公式で日本の提供状況を確認した

Appleロゴが掲げられた店舗の外観。記事のイメージ画像

画像はイメージです（画像：Unsplash）

Appleはこれら4つの機能を「Audio Intelligence」としてまとめています。日本語のサポートページを読むと、4つは2組に分かれていて、条件がまったく違います。

機能	日本でいま使えるか	条件
サウンド認識	使える	Series 12／Ultra 4＋iOS 27のiPhone 11以降（またはiPhone SE 第2世代以降）
Shazamによる自動ミュージック認識	使える	同上
ライブ早戻し	まだ使えない	Series 12／Ultra 4＋iPhone 16以降の対応機種＋Apple IntelligenceとSiri AI（ベータ版）
Siri Recap	まだ使えない	同上

下の2つについて、Appleは日本語ページでこう書いています。

「ライブ早戻しとSiri Recapは、年内にベータ版として、まずは英語版が提供される予定です。詳細については、提供開始時にお知らせします。」

つまり提供開始は年内、しかもベータ版で、最初は英語だけということです。対応言語の欄にも「英語で利用可能。その他の言語にも順次対応予定です」とあります。日本語がいつ来るかは書かれていません。

なお「ライブ早戻し」は、英語名のLive Rewindのまま伝えられることも多い機能です。この操作がデジタルクラウンのダブルクリックに割り当てられたために、旧モデルでは直前のアプリに戻る操作が使えなくなりました。日本で機能そのものは使えないのに、操作だけ先に取られた形です。

年齢の制限もある

もう1つ、日本語ページにははっきり書かれている制限があります。

「ライブ早戻しとSiri Recapは、13歳未満の方にはご利用いただけません。18歳未満のお子様用アカウントでは、親／保護者がライブ早戻しとSiri Recapへのアクセスをオンにする必要があります。」

会話を扱う機能である以上、子どもが持つ端末で勝手に動かないようにしてある、という設計です。お子さんにApple Watchを持たせている家庭では、覚えておくと安心できる部分だと思います。

「ずっと聞いている」の入り口はもう日本で開いている

ここが見落とされやすいところです。サウンド認識とShazamの自動ミュージック認識には、言語の条件もApple Intelligenceの条件も付いていません。Series 12かUltra 4を持っていて、iPhoneがiOS 27なら、日本でもすでに使えます。

サウンド認識はサイレン、警報、ドアのチャイムといった音を聞き分けて知らせる機能です。Shazamの自動ミュージック認識は、まわりで流れている曲を勝手に聞き取って記録します。Shazamはオフラインでも動くようになりました。

どちらも便利な機能で、聴覚に不安のある人にとってサウンド認識は実用的な助けになります。同時に、腕時計がまわりの音を聞き続けているという状態そのものは、この2つですでに始まっています。話題が集まっているのは会話を文字にする機能のほうですが、マイクが開いている時間という意味では、入り口はもう開いています。

The Conversationが指摘したのはデータ管理ではなく「場」の話

手首にApple Watchを着けて屋外で運動している様子。記事のイメージ画像

画像はイメージです（画像：Unsplash）

ヒームスバーゲン氏の論考は、Appleのプライバシー対策を否定していません。音声は「録音」も保存もされず、誰の発言かは結び付けられず、暗号化されているためApple自身も読めない。氏はこれを疑う理由はないと明言し、Private Cloud Computeの設計についても、社員が中身を読めない作りであることや、検証できるようソフトウェアを公開すると約束している点を挙げて評価しています。

そのうえで問題にしているのは、データの守り方ではなく会話が交わされた場のほうです。氏は情報学者ヘレン・ニッセンバウムの「文脈的完全性（contextual integrity）」という考え方を引いて、こう整理します。カフェのテーブル越しに話したことも、夕食の席で話したことも、その場にいる人に向けて、その場の目的のために話されたものだった。それが要約されて誰かの検索できる記録に入る、という前提では話していない、と。

もう1つの論点が「オプトインは着けている人しか選べない」ことです。同じ部屋にいる人には選択肢がありません。ライブ早戻しには音とアニメーションとマイクの表示があるのに対し、1日中動くSiri Recapにはそうした知らせがない、と氏は指摘しています。ずっと鳴り続ける通知音では時計として使えなくなるので、これは避けがたい設計上の難しさでもあります。

日本では法律より「場の空気」で決まりそうだ

ここが日本と海外で大きく違うところです。

The Conversationは、録音される側の同意を求める法律との衝突に触れています。オーストラリアや、アメリカの一部の州、EUではこれが現実的な論点になります。

一方日本には、会話の相手に同意を求める法律が基本的にありません。よく引かれるのが最高裁の2000年（平成12年）7月の決定で、詐欺の被害を疑った人が後日の証拠にするため相手との会話を録音した事例について、相手の同意がなくても違法ではなく録音テープの証拠能力も否定されない、と判断しています。

ただしこれは特定の事情のもとでの判断であって、無断録音がいつでも適法という一般則ではありません。東京高裁は1977年の判決で、無断録音が人格権の侵害になり得ること自体は認めたうえで、著しく反社会的な手段で集めたものでなければ証拠にはなる、としています。企業の通話録音が当たり前に行われているのも、おおむねこうした考え方が土台にあります。

録音した内容を第三者に聞かせたり公開したりすればプライバシー侵害や名誉毀損になり得ますし、事業者が扱うなら個人情報保護法に沿った管理が必要です。ただ「その場で聞かれること」自体を止める法律は、日本にはないと考えておくのが実態に近いといえます。

つまり日本では、この機能の是非は法律の線引きではなく、その場にいる人たちの感覚で決まっていくことになります。会議室、病院、弁護士事務所、取材の現場。腕時計を外してくださいと言われる場面が出てくるかどうかは、これから決まる話です。

Siri AIの日本語対応は年内予定

ライブ早戻しとSiri Recapは、Apple IntelligenceとSiri AI（ベータ版）が前提です。

Apple Intelligence自体は日本語に対応済みで、Apple公式ページの注釈にも対応言語として日本語が挙げられています。問題はSiri AIのほうで、Appleは「Siri AIは英語から対応を開始し、年内に日本語でも利用できるようになります」としています。次世代Apple Intelligenceはすでに提供が始まっていますが、日本語で動かない機能が残っている状況です。

順番として考えられるのは、Siri AIが日本語に対応し、そのあとでライブ早戻しとSiri Recapの日本語版が来る、という流れです。ただしAppleは「その他の言語にも順次対応予定」としか書いておらず、日本語版の時期は公表されていません。年内に英語版が出たあと、日本語で試せるようになるまでにはもうしばらくかかると見ておくのが無難です。

なおSiri AIには1日の使用回数に上限があることをAppleが明記しています。日本語で使えるようになったときも、この制限は付いてくる可能性があります。